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複数のメールアカウントを使い分ける理由

(情報セキュリティ)


【お買い物の際に入力したデータの取扱いに疑問】
昨今は多くのモノがネットショップで買えますし小安いです。
利用頻度は増大の一途なわけですが、ある時に大手ショッピングサイトにてお買い物をした際、偶然にそのメールアドレスを「国内用/趣味用/お買い物用/某大手ショッピングサイト用」として作成した直後、そこでしか買い物をしていないという状況でした。
間もなく、なんとそのメアドに全く関係のないところからダイレクトメールが来てしまいました。
当然疑ったのは、漏らしたな、、、と。
大手ショッピングサイトから店子さんにも顧客データが渡っています。この際、大手ショッピングサイトの方は問題なくとも、店子が顧客データをどのように取り扱っているか、までは管理が不可能だと感じます。
職場に居ませんか?パスワードをメモしてパソコンに張っているようなヒトが。
メアドが漏れた程度では実害は考えにくいです。しかし、恐らくはその周辺にクレジットカードのデータや住所氏名なども存在する事もあるのではないかと考えます。



【対応】
この事態を受け、大雑把にメアドを使い分けるという対応に至りました。
店舗ごとに個別に作っていては管理できませんので、
ショッピングサイトA用
ショッピングサイトB用
個別店舗/◯◯系買い物専用
サービス/◯◯系専用
のように大雑把に分けるのがコツです。
これによりどこが漏らしたのかが推測しやすくなり、もし同一のIDやメアド/パスワードを使った店舗があったとしても被害の拡大を防止、その他何らかのトラブルにてそのメアドを捨てなければならなくなった際にもダメージが少ないです。



【クレジットカードのデータが漏れた経験】
これは海外店舗にてお買い物した際に1回だけ経験しました。どうなるのかご存じない方もおられると思いますのでメモしておきます。

・海外店舗でお買い物(通販)
・数日後、カード会社から電話があり「失礼ながら昨日はシンガポールに居ましたか?」と質問を受ける。
・つまらない冗談だなと思いつつ国内に居た旨を回答。
・シンガポールの実店舗にて数回、合計数十万円の買い物をしたことになっている。
・知りませんな。と回答。
・担当者と過去の使用履歴について質疑応答。特に海外店舗の使用歴について丹念な調査あり。
・訴訟により損害賠償を勝ち取れた際の債権を全てカード会社に譲渡する旨の誓約書の用紙を受取、記入捺印して返送。
・カード会社からの請求取消。
※恐らくは国外に出ていない事は公的機関に照会すればすぐ分かる事と、カード番号を漏らしたと見られる店舗関連で同様の事件が多発した為に速やかにこちらに重度の落ち度はないと認定されたものと考えます。
※国内の小規模店舗だと少々面倒なのかもしれません。カードを使用する際には、カードを渡す→店員が処理→カード返却、の間の全てが自分から見えるところで行われるよう気をつける必要があります。通販では裏面印字のセキュリティコードを要求される事はあってもサインは不要な場合が多いです。
※PayPalのような決済サービス対応のところの場合、その決済会社から店舗へはカードの情報が行かないので、これに対応している場合のみお買い物とするのが最も安全な海外通販の利用法とは思います。



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